今もそうなのかもしれませんが、学校の先生は不思議で、まったく調べようとしませんでした。共産党機関誌「赤旗」や朝日新聞の受け売りの先生が多いんでしょうか？
学校の先生は、自分の頭で考える訓練がなされていません。仕事の内容が、「他人が作成したテキストをうまく教える」というのが教員の仕事の大半を占めているからでしょうか。それを、何か勘違いしていらっしゃっているのではないかと思います。
先生の仕事の相手が、年下の未成年の子供ばかりだからでしょうか。知識・情報が対等かそれ以上の相手に対しては、ただ反発するか、話を聞かず、受け売りの知識を繰り返すだけの人が多いのでは？
さて、「安保法制 世界の反応」と、当サイトで、何百回も検索されています。
書いておきますが、安保法制に注文をつけてくる国は、正確には３つだけです。
１．中華人民共和国（中国、支那、中共）
２．大韓民国（韓国）
３．朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）
北朝鮮と日本は国交がありません。あなたのパスポートをご覧になるとわかると思います。
したがって、正式に、日本に注文をつけてくる国（内政干渉する国）は２つになります。つまり韓国と中国だけです。
以下は、７月１３日（安保法制が閣議決定後で、民主党茶番劇前）のものです。
実は、正式には、中国、韓国は反対していません（外務省資料より）。TVはまったく報道していませんし、するつもりはないのでしょう。
※外務省作成資料 引用元はこちらです。
EU：積極的平和主義の日本を支持・賛同
ドイツ：日本の姿勢に100％支持
ベトナム：積極的平和主義を評価
ヨーロッパ、アフリカ、地中海諸国
モンゴル、スリランカ
中国、韓国
事実を知れば、TV、朝日新聞、それに共産党の機関誌「赤旗」が、事実を報道していないことがわかると思います。早く目をさましましょう。情報リテラシー能力がすぐれた生徒なら、「教員は実はたいしたことがないんだ」と、見抜いているかもしれませんよ。
