アメリカの独立宣言がフランス革命に影響を与えたように、今回のアメリカ大統領選の影響は、来年（2017）4月のフランス大統領選挙に大きな影響を与えそうです。
＊アメリカの独立宣言 1776年：「いななむ」アメリカ（で年号暗記）
＊フランス革命 1789年：「火縄（ひなわ）くすぶる」バスティーユ（で暗記）。当時は火縄銃なので。
さて、高校生の場合、文科系の人は、モンロー主義（Monroe Doctrine：モンロードクトリン）を思い出して下さい。理科系の人には、半年前に書いておきましたが、それが現実のものとなったようです。
つまり、トランプ大統領により、いままでの常識が覆（くつがえ）される状況が生まれそうなのです。
繰り返しておきます。こちらより：
さて、これから、脚光をあびる（かもしれない）工学部・原子力工学科の理由を書きます。
日本が核兵器を保有することは、米国が禁止しています。しかし、米国は大統領によって政策が根本から大きく変化します。次の米国大統領が共和党トランプ氏になった場合、米国はいままでの方針を転換し、日本が核兵器保有が可能になるかもしれません。
米国が衰退して、日本の米軍の駐留経費が大きな負担になり、米軍が縮小された場合、日本は単独で、中国・ロシア・北朝鮮・韓国と向き合わなければなりません。通常兵器だけでは、抑止力にはなり得ないため、戦争をおこさせない抑止力のために、日本に核兵器が必要になってくるからです。
すでに、トランプ氏が３月26日に以下のような発言をしています。
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米紙ニューヨーク・タイムズ電子版は26日、大統領選共和党指名争いで独走状態の実業家トランプ氏がインタビューで、日本と韓国の核保有を排除しない考えを示したと報じた。在日、在韓米軍の撤収や日米安保条約再検討の可能性にも言及した。トランプ氏の党指名獲得は現実味を帯びつつある。本選を含めて勝ち進み大統領になった場合、今回の発言は第2次大戦や冷戦を経て築かれた日米関係や国際秩序が見直される事態も起こり得ることを示した。
——————————未来がある在校生は、いままでの常識が覆（くつがえ）された場合、柔軟に対応してゆく必要があります。そのためにできることは、勉強も運動も両道不岐（りょうどうふき）でしっかりやるということです。
在校生で、核兵器を開発したい人は、工学部・原子力工学科関係を目指す必要があります。そのためには、数学・物理・化学・生物・英語に力をいれて勉強したほうがいいでしょう。
あと、理科系の知識しかない他の原子力工学専攻の人に差をつけるためには、文科系の知識を身につけておく必要があり、できれば、人類がいままでに開発した兵器の歴史も学んでおく必要があるので、世界史・日本史も力をいれておいたほうがいいでしょう。
続きです
空想だけの理想主義者たちは「核兵器廃絶」と声高にさけんでいます。しかし、現実のほうが、理想を凌駕（りょうが）する状況になっていく可能性が高まっています。
「風雲（ふううん）、急を告げる」という奴です。一部の教育者たちがおこなっている徹底的な洗脳教育である「核は悪い、日本は悪い」というものが、急速に陳腐化（ちんぷか）しそうです。
具体的には、次のアメリカ大統領が共和党のトランプ氏になった場合、そうなりそうです。つまり、日本は、核兵器を保有する国になるということです。
時事通信より
日本に自主防衛促す＝「引き金引きたくない」―トランプ氏
米大統領選の共和党指名争いの首位を走るドナルド・トランプ氏（69）は29日、CNNテレビの番組で、日本は米国の軍事力に依拠するのではなく、核兵器の保有も含めて自衛隊の機能を強化し、自主防衛にかじを切ることが望ましいとの考えを示した。トランプ氏は、大統領に就任した場合に在日米軍を撤退させるかは日本が駐留経費の負担を大幅に増額するかどうかに懸かっていると改めて強調した。一方で「私たちは引き金を引きたくない。私はむしろ日本が北朝鮮に対する防衛力、攻撃力を持つところを見たい」と語った。
時事通信３月３０日
日本が核兵器を開発する場合、日本に建設が不可能な核実験場は、インドが日本に実験場を提供したいという提案がなされたことが過去にあります。インドと日本は利害関係が（中国に対して国境紛争問題があり）一致している部分があります。
アメリカの大統領に共和党のトランプ氏が当選した場合、アメリカの世界戦略が大きく転換し、一挙に、日本は自主防衛、核兵器開発をしなければならなくなりそうです。
工学部・原子力工学科卒業生の需要が増してくるという仮説は、この点から導き出されると思います。
