大村高校在校生(文系)で上昇したい人は、長崎市の大学はやめたほうがいいです。
刺激もなく、文化レベルも、人口流失で低落が始まっていますから、文化の刺激が必要な文系は、長崎大学なんて目指さないほうがいいでしょう。未来がない長崎市です。
県知事（中村さん）も県庁職員あがり、長崎市長（田上さん）も市役所職員あがりですから、民間人のことはわからない人たちでしょう。長期間にわたり、長崎市は人口減が続いていますし、今後も続きます。しかし、大村市は人口増がまだ続きます。
NHK長崎県のニュースより
「人口流出」長崎市が全国１に
02月01日 16時30分
総務省が、去年１年間の日本人の人口の動きを調べたところ、長崎市は、転出者が転入者を２３７６人上回り、全国の市町村で「転出超過」＝人口流出が、最も多かったことがわかりました。総務省が、住民基本台帳を基に、去年１年間の日本人の人口の動きを調べたところ、長崎県は、２万２０７５人が県外から転入する一方で、それを上回る２万８３８６人が県外に転出し、６３１１人の「転出超過」となりました。
これは、おととしよりも４２８人多く、都道府県別では、「転出超過数」が、全国で６番目でした。
「転出超過数」が特に多いのは長崎市で、２３７６人と、おととしより４８８人多くなりました。
この結果、長崎市は北九州市を抜いて、全国の市町村で、「転出超過」＝人口流出が最も多くなりました。
総務省は平成２２年から、「転出超過数」が多い市町村のうち２０位までを発表しています。
長崎市は、東日本大震災と原発事故で、東北地方の市町村の人口が大きく減った平成２３年は、２０位までに入らなかったものの、毎年１０位以内に入っていて、徐々に順位が上がり、今回、初めて１位になりました。
「転出超過」の数で、長崎市が全国１位となったことについて、長崎市の田上市長は「非常に深刻に捉えている。若者だけでなく３０代の流出数も多いという、これまでになかった特徴も見られたので、経済的な理由で他の地域に移った可能性もあり、今後、子育てしやすい環境づくりや、多様な働く場所の提供といった取り組みを進めていきたい」と述べました。
また、長崎商工会議所の宮脇雅俊会頭は「人口が減り続けているという結果を受け止め、観光という長崎の強みを生かして交流人口を拡大し、定住してくれる人を増やしていくよう努力する必要がある」と述べました。
大村高校の在校生は、文系の場合、東京の大学を目指しましょう。未来は自分の手でつかみましょう。多数の大村の先輩方による成功パターンです。
私も、東京の大学にして良かったと思います。親の言うことを聞かず、東京の大学へ。学費は奨学金でしたが、大卒後うまくいき、楽に返せました。親の何倍も稼げます。
ただ、性格的に東京が向かない人もいますから、気をつけてください。
